収入が突然途絶えるリスクは、サラリーマン・自営業者を問わず誰にでも起こり得ます。特に、病気やケガによる長期休業は、家計に深刻な影響を与えることがあります。そこで注目されるのが「収入保障保険」「所得補償保険」「就業不能保険」という3つの保険。しかし、それぞれ名前が似ているため、違いが分からないという声も多く聞かれます。本記事では、これら3つの保険の違い、補償内容、どんな人に向いているのかを徹底解説します。2025年の最新制度や商品動向もふまえ、最適な選び方をわかりやすくまとめました。

収入保障保険と所得補償保険・就業不能保険の違いを徹底比較｜選び方のポイントをわかりやすく解説

収入が途絶えるリスクとは？

私たちは、病気・ケガ・失業といった“働けなくなるリスク”に日々さらされています。特に、長期間働けなくなる状態は、家計に大きな影響を与える可能性があります。住宅ローン、教育費、日々の生活費など、毎月必要となる支出は止まりません。こうしたリスクに備えるために、民間保険の役割は大きなものとなっています。

収入保障保険とは？

収入保障保険とは、被保険者が亡くなったり高度障害状態になった場合、毎月決まった金額が一定期間支給される生命保険の一種です。いわば“死亡保険を年金形式で受け取る”タイプの保険で、家計の収入を補う役割があります。

例えば、家族の主な収入源となる人が万が一亡くなった場合、配偶者や子どもの生活費や教育費をカバーできるため、家族の生活を守る目的で加入するケースが多く見られます。

収入保障保険の特徴

• 万一のときに毎月の生活費として受け取れる
• 死亡保障として活用される
• 保険金総額が合理的で保険料も割安になりやすい

向いている人

• 子育て家庭
• 長期の生活費を確保したい人
• 死亡保障を合理的に準備したい人

所得補償保険とは？

所得補償保険は、病気やケガによって働けなくなった場合、休業期間中の収入を補うための保険です。損害保険会社が提供している商品が多く、いわば“働けなくなったときの収入保険”です。

所得補償保険の特徴

• 働けなくなった場合に毎月保険金を受け取れる
• 医師の診断書が必要になる
• サラリーマン・自営業者どちらも加入しやすい
• 支給条件が比較的明確（就労不能状態）

向いている人

• 病気・ケガによる収入減少が心配な人
• 自営業者（公的保障が手薄）
• 会社員（傷病手当金だけでは不足する人）

就業不能保険とは？

就業不能保険は、長期間働けない状態が続いたときに毎月給付金を受け取れる保険です。所得補償保険よりも“長期の就業不能”に重点が置かれており、精神疾患も保障対象となる商品が増えています。

就業不能保険の特徴

• 長期の就業不能に備える保険
• 精神疾患に対応する商品も多い
• 給付条件は商品によって幅がある

向いている人

• 長期の休職リスクに備えたい人
• 精神疾患への備えを重視する人
• 会社員で休業が長引く可能性がある人

3つの保険の違いを比較

選び方のポイント

3つの保険を選ぶ際は、以下の基準を参考にするのがおすすめです。

①家族構成で選ぶ

扶養家族がいる人は、死亡時に備えるため収入保障保険が役立ちます。

②働けなくなった場合の収入源を確認する

• 会社員：傷病手当金があるが、給与の3分の2程度
• 自営業者：公的補償が弱いため、所得補償保険は重要

③メンタルリスクを考慮する

精神疾患の増加が続く中、就業不能保険でカバーする価値は高まっています。

④必要な保障期間と金額を明確にする

生活費、住宅ローン、教育費などを見積もり、必要な保障額を計算することが大切です。

2025年時点での保険動向

2025年は、就業不能保険のニーズが増加し、メンタル疾患に対応した商品が拡充しています。また、各社の所得補償保険も「働く能力の何割が失われたか」で判断する仕組みなど、多様化が進んでいます。自身のライフスタイルや働き方に合わせて選ぶことが重要です。

まとめ

収入が途絶えるリスクに備えるための保険には、「収入保障保険」「所得補償保険」「就業不能保険」という3つがあります。
・死亡時の生活費を確保したい → 収入保障保険
・病気・ケガで働けなくなるリスクに備えたい → 所得補償保険
・長期の就業不能や精神疾患にも備えたい → 就業不能保険

それぞれの特徴を理解し、自身の家族構成、働き方、保障ニーズに合わせて選ぶことが大切です。

参考文献・引用

• 厚生労働省「傷病手当金について」

• 金融庁「生命保険文化センター資料」

• 各保険会社公開資料（2024–2025 年版）